飲食店が業務用真空包装機を導入するべき理由

飲食店で業務用真空包装機が活躍するシーン

飲食店で真空包装機が活躍する場面は様々です。
 小分けにした食材を真空パックして保存する。
 調理した料理を1人前ずつのポーションに分けて真空パックして保存する。
 生の豚肉を調味料と一緒に真空パックし、湯煎により加熱調理する。
 など
 
「真空パックする」というオペレーションを追加し、店内で真空包装機が活躍することで、お店にとって様々なメリットが生まれます。

いったい何がメリット?

メリット

食品・食材の鮮度維持・保管品質向上

食品や食材を真空パックで保存することで、食材の劣化や、変色、カビの発生などを抑えます。また、冷蔵保存による食品の冷凍焼け、臭い移りといった心配も減り、今まで冷凍保存がしづらかった商品を新鮮なままパックすることができます。

時短や作業効率のアップ

食品を真空パックして保存することで、通常よりも長く保存することができるようになります。長期保存が可能になることにより、一括で仕入れて調理するまとめ調理や、仕込み調理など、効率的な下準備が可能となります。また、短時間で味が染みこむ真空調理によって、調理時間を短縮しながら味の均一化を実現し、無駄なくおいしく調理できます。

真空パック

経費削減

仕込みの一括作業などにより、調理にかかる手間や時間を削減できます。効率的な作業できることで、人件費や光熱費の削減が可能になります。また、真空調理などの活用により、調味料なども削減できます。全体的な経費の削減につながります。

新たな販路の拡大

真空包装機を使うことで、テイクアウト・ECサイトなどでの販売用メニューの開発や、真空調理などによる新メニューの開発によって、新たな販売形態や商品開発が可能になります。

保管スペースの効率化

食材を真空パックにして冷蔵・冷凍保存することで、従来の鍋のまま、タッパーなどでの保管に比べて効率的に保管スペースを使うことができます。また、真空パックで密閉されていることにより、他の食品、食材への臭い移りもしにくくなります。

メリット

食品ロスの削減

まとめて調理することや食材・食品の長期保存が可能になることにより、食材や食品の廃棄量を減らします。食品ロス対策は経費削減にもつながります。

HACCP(ハサップ)対策の実現

食品を高温のまま真空パックすることは「二次汚染対策」につながります。「二次汚染対策」はHACCAPに沿った飲食店の衛生管理のなかでも重要なポイントです。また、真空パックで密閉することは、食中毒菌の付着と増殖リスクを低減し食中毒対策にも有効となります。

ハラルやアレルギーへの対応

真空パックは食材・食品同士が接触することを避けられます。ハラル(イスラム教を信仰する人が食べられるもの)対応メニューの導入や、アレルギー対策などで隔離したい調理が可能になり、幅広いお客様にアピールすることが可能です。

こんな時にぴったりの「TOSPACK(トスパック)」

・食材を真空パックし保存する。→TOSEIの業務用真空機「TOSPACK」
 例)カットした肉・野菜をポーションごとに真空保存
 例)仕入れた食材を種類ごとに分類し真空保存
・真空パックした状態で調理する。(真空調理)→TOSEIの業務用真空機「TOSPACK」
 例)真空パックした肉を直接火にかけずに低温で加熱し調理する
・真空パックした状態で調理品を販売したい→TOSEIの業務用真空機「TOSPACK」
 例)調理済みの料理を真空パックし、店頭、ECサイトなどで販売する

導入時に補助金も利用可能?

経費削減・売上アップをめざすためにぜひ「TOSPACK」を導入してください。また、税制優遇や補助金などを上手な活用して真空包装機「TOSPACK」導入を検討して下さい。
中小企業等経営強化法に基づいて、認定を受けた経営力向上計画に従って行われた一定の設備投資については、即時償却または、取得価額10%の税額控除の適用を受けることができます。TOSEIの「TOSPACK」も「生産性向上設備」として該当する製品があります。TOSEIが窓口として証明書の申請を行いますのでご相談ください。

また、新型コロナウィルスの影響で売上減少に悩む飲食店の経営者様は、業態転換や新分野転換で補助率最大3/4、補助金額は最大1.5億円の補助金が支給されます。
<業態転換・新分野転換の事例>
店内飲食からテイクアウト、宅配・デリバリー、移動販売、ネット通販等

飲食店にとって、デリバリーやテイクアウト、通信販売への挑戦は、新しい顧客を獲得し、売り上げアップのチャンスと言えます。「TOSPACK」では、簡単操作の真空包装機やラベルプリンターなど、飲食店のニーズに応えるさまざまな商品ラインナップをご用意することでサポートしていきます。

>税制優遇に関する詳細は中小企業庁のホームページ
中小企業庁 中小企業等経営強化法による支援ホームページ
https://www.chusho.meti.go.jp/keiei/seisansei/index.html

>補助金に関する詳細は各機関のHP
経済産業省 / 中小企業庁 中小企業等事業再構築促進事業図形
https://www.chusho.meti.go.jp/

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